ノートパソコンや液晶テレビへの応用で一気に需要が増えたことによる発光ダイオード（ＬＥＤ）の供給不足は早ければ10月ごろ解消するとの見通しが、市場調査会社、ディスプレイサーチの謝勤益・大中華区副総裁によって示された。供給が需要に追い付けば、これまでクリスマスツリーや信号機などでの需要が大半を占めてきたＬＥＤ業界は今後、景気変動の激しい液晶パネル産業による影響を強く受けるようになり、多くの業者が淘汰されると謝副総裁は指摘している。20日付工商時報が報じた。
謝副総裁によると、ＬＥＤをバックライトに採用した液晶テレビは、従来の冷陰極蛍光ランプ（ＣＣＦＬ）採用機種より高い価格を設定できるため、液晶パネルメーカーやブランド各社が競って製品開発に乗り出している。現在、40～42インチ型テレビ用パネルは、バックライトにエッジライト方式ＬＥＤを採用した場合のオファー価格が470米ドルで、従来型パネルの335米ドルを大きく上回る。
しかし謝副総裁は、第３四半期にはＬＥＤ不足も緩和に向かい、価格差も徐々に縮小していくとの見通しを示した。
