大手フィットネスクラブ「加州健身中心（カリフォルニア・フィットネス）」で、入会金６万9,999台湾元を払って得られる「終身会員資格」をめぐるトラブルが相次いでいる。財団法人中華民国消費者文教基金会（消基会）には、昨年から今年４月までに「一方的に会員資格を取り消された」という消費者の苦情が11件も寄せられている。

　1983年に米国で設立された「カリフォルニア」は、世界中に約400店舗、300万人の会員を抱え、アジアでは香港を皮切りに台湾や中国、シンガポールなどでチェーン展開。

　2004年に入会金を支払って同クラブの終身会員となった女性の訴えによると、年間88元の「清掃費」を支払うことで、毎年契約を更新できる仕組みだったが、08年に清掃費をうっかり払い忘れたところ、同クラブは何の警告もなく一方的に彼女の会員資格を取り消したという。わずか88元の払い忘れで７万元がパーになってしまったわけだ。

　消基会は、業者は消費者が会費を滞納した場合、まず催促を行い、滞納分を支払えば消費者の権利を回復しなければならないと定められており、この対応を「違法」と指摘。

　ところが、公平交易委員会（公平会、公正取引委員会に相当）の判断は消基会とは正反対で、業者は契約書の中で「２年目から年会費を支払い、会員資格を維持する必要がある」と明記しており、この一文で業者は既に消費者への告知義務を果たしているため「違法ではない」との見解だ。

　これに対し消基会は、この一文は契約書文末に極小の文字で記載されている上、１年ごとに清掃費を払わなければ資格が維持できないのであれば、同クラブの「終身会員」は事実上、年間会員にすぎず、「終身」という言葉で消費者に誤解を与えていると指摘している。

　年会費を支払うよりは割安だが、高額な入会金を納める「終身会員制」は、フィットネスクラブのほかゴルフ場、ＳＰＡでも採用しているが、特にフィットネスクラブでのトラブルが多いという。

　このため消基会は、フィットネスクラブに入会する場合、どのようなトラブルがあるのか、事前に消基会サイトで確認するなど、十分注意するよう消費者に呼び掛けている。