アップルが先ごろ、ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）を主要サプライヤーとするタブレット型パソコン用9.7インチ液晶パネルの在庫調整を行ったこと、および部品調達で「脱サムスン化」を進めていることから、１月のタブレットＰＣ用パネル出荷では台湾メーカーが韓国メーカーを上回った。しかし２月はアップルの在庫調整が終了したことでＬＧＤが出荷量を回復、再び韓国勢が台湾勢を逆転した。19日付電子時報が報じた。
ＬＧＤは１月、アップルへの9.7インチパネル出荷が90％減少し、同型製品の出荷量は約60万枚まで減少。これによりタブレットＰＣ用パネル全体の出荷も500万枚を割り込んだ。
これに加え、サムスンディスプレイもアップルとの関係が疎遠になったことから、韓国メーカーのタブレットＰＣ用パネル出荷は同月、870万〜880万枚まで落ち込んだ。
一方、友達光電（ＡＵＯ）の「iPad mini」向け出荷が１月は100万枚を突破。群創光電（イノラックス・旧奇美電子）もアマゾン・ドット・コムの「キンドル・ファイア」向け受注を獲得したこと、ノーブランド・タブレットＰＣの需要増で中華映管（ＣＰＴ）などが出荷を大幅に増やしたことにより台湾メーカー全体の同月出荷量は900万枚を突破した。
しかし２月はＬＧＤの9.7インチパネル出荷が200万枚を回復、韓国メーカー全体のタブレットＰＣ向け出荷も1,000万枚を突破し、台湾勢を再び上回った。
