タッチパネル搭載ノートパソコンが第２四半期、450万台へと大幅な出荷増が予測される中、同分野に参入するタッチパネルメーカーが相次いでおり、昨年第４四半期に90％のシェアを誇った宸鴻集団（ＴＰＫホールディング）のシェアが50％を割り込むことになりそうだ。21日付電子時報が報じた。
ノートＰＣ用タッチパネル市場では、主流のＯＧＳ（カバーガラス一体型）タッチパネル生産能力がひっ迫しているため、聯想集団（レノボ）など一部ノートＰＣブランドは薄膜式タッチパネルの導入を図っている。これにより台湾の介面光電（Ｊタッチ）や牧東光電（MUTTOオプトロニクス）、中国の深圳欧菲光科技などが同分野に参入しており、今年のタッチパネル搭載ノートＰＣ市場では、ＯＧＳ機種のシェアが70％に縮小し、ＧＦＦ（カバーガラス−フィルム−フィルム）機種が20％を占め、Ｇ１Ｆ（カバーガラス−フィルム）機種も小規模ながらシェアを獲得する見通しとなっている。
このほか、勝華科技（ウィンテック）や恒顥科技（ＨＨ）などタッチセンサー生産能力が低かったメーカーも生産能力を拡大しているため、ＴＰＫの第２四半期のノートＰＣ用タッチパネル出荷は約220万枚と、前期比横ばいながら市場シェアは49％に低下すると予測されている。
