マザーボード（ＭＢ）業界によると、インテルは今年下半期にもサーバー用マザーボード市場から撤退する見通しとなっており、華碩電脳（ＡＳＵＳ）、技嘉科技（ギガバイト・テクノロジー）など台湾勢には恩恵となりそうだ。11日付電子時報が伝えた。
マザーボード市場は既に飽和状態で成長が見込めないため、インテルの撤退は台湾勢にとって、競合業者が減ることを意味し、業績の維持にはプラスに働く。
インテルは今年初め、デスクトップパソコン向けのマザーボードの生産から３年以内に撤退すると発表している。同社は７シリーズチップセットを搭載したマザーボードの在庫がなくなり次第、デスクトップ向けマザーボード市場から撤退するとみられる。来年にはインテル製のデスクトップ向けマザーボードは姿を消す見通しだ。
インテルが生産していたデスクトップ向けマザーボードは年間400万～500万枚とされ、マザーボード全体の需要が減少する中、競合メーカーには追い風となる。
