市場調査機関ＩＤＣによると、昨年第４四半期、台湾メーカーのノートブック型パソコン出荷台数が、前年同期比44％増、前期比11％増の2,819万台となり、過去最高を記録した。ニーズの高まりやクリスマス効果、大手メーカーのコンシューマ機種が好調だったことなどが主因とみられ、懸念されていた電池の供給不足や米国のサブプライムローン問題による影響は小さかった。21日付工商時報が伝えた。
また、第４四半期は台湾のノートＰＣ受託製造大手５社の出荷台数が計2,495万台に上り、世界市場に占める割合は第３四半期の88.3％から88.5％に上昇、今年は90％に達すると予想されている。
受託製造メーカーの市場シェア首位は広達電脳（クアンタ・コンピュータ）で33％、２位以下は、仁宝電脳工業（コンパル・エレクトロニクス）、緯創資通（ウィストロン）、英業達（インベンテック）、華碩電脳（ＡＳＵＳ）の順だった。
