太陽電池大手、昱晶能源科技（ジンテック・エナジー）の潘文輝総経理は13日に開催された同社株主総会で、今年の市況見通しについて、中国政府が先ごろ、今年の太陽光発電設備の設置目標を18.1ギガワット（GW）と表明したことを受けて改善の兆しが見えていると指摘。非需要期の第２四半期を谷底として四半期ごとに景気が上向き、第４四半期には第１四半期と同水準のピークを迎えるとの楽観見通しを示した。14日付工商時報が報じた。
太陽電池業界の第２四半期について悲観的な見方が相次ぐ中、潘総経理も台湾工場の多結晶シリコン電池事業は赤字に陥るとの見方を示した。しかしタイ工場の多結晶電池、台湾工場の単結晶電池、およびシリコンウエハー事業はいずれも利益を確保できる見通しで、全体として黒字を維持すると語った。
なおタイ工場の生産能力は現在約350メガワット（MW）となっているが、年内にこれを750MWまで引き上げる予定で、台湾工場と合わせた同社全体の生産能力は2.25ギガワット（GW）に拡大する見通しだ。
