グーグルのモバイル端末用ＯＳ（基本ソフト）、「アンドロイド」搭載スマートフォンは今年の春節（旧正月）以降、低価格機種で世界的に買い替え需要が高まったことなどを受け、サプライチェーンへの発注量が増え、一部重要部品は供給不足に陥っていた。しかし７日付電子時報によると、最近では在庫水準が上昇し、部品不足の懸念がなくなったことから発注にブレーキがかかっているようだ。
低価格アンドロイドスマホメーカーは上半期、買い替え需要の高まりのほか、台湾や日本で発生した地震の影響でファウンドリーからのチップ出荷が遅延する事態が生じ、一部重要部品が供給不足に陥ったことを受けてサプライヤーへの発注を積極化した。
台湾のＩＣ設計大手、聯発科技（メディアテック）も、顧客からの発注増により出荷が追い付かない事態となり、聯華電子（ＵＭＣ）や中芯国際集成電路製造（ＳＭＩＣ）といったファウンドリーに生産委託を振り分けることで対応した。
ただ現在では供給不足状況も落ち着き、下半期は新機種投入に動きが見られないこと、アップルのiPhone新機種発売が見込まれることから、中国などのアンドロイド・スマホメーカーによるサプライチェーンに対する発注の勢いは弱まっているようだ。
