宏達国際電子（ＨＴＣ）は７日、東京でバーチャルリアリティー（ＶＲ）システム「HTC Vive」に関する記者会見を開き、日本における同製品のオフィシャルパートナーを発表。この中には実店舗でパソコン製品などを販売するドスパラ、プロジェクト・ホワイト（ツクモ）、ユニットコムの３業者が含まれ、同日より３社系列の36店舗で販売を開始した。年内には45店舗以上に拡大する見通しだ。８日付工商時報が報じた。
記者会見には約150社のメディア関係者が詰め掛け、Ｖｉｖｅ対する日本での注目度の高さをうかがわせた（７日＝中央社）
ＨＴＣの董俊良（ジャック・トン）・北アジア地区総経理は、実店舗での販売を通じてＶｉｖｅの日本市場開拓が加速すると語り、高価な製品ながら販売パートナーから積極的に注文を受けており、パートナーが同製品の販売に自信を持っていることが分かると強調した。
また記者会見ではバンダイナムコエンターテインメントや電通、大日本印刷などがＶｉｖｅを利用した自社の取り組みについて説明を行ったが、工商時報は「ゲーム大国」においてはゲームコンテンツ開発業者にどの程度、支持され、協力を得られるかが成功の鍵を握ると指摘した。
Ｖｉｖｅのオフィシャルパートナーにはほかに、既にオンライン販売およびサポートを手掛けているデジカ、プロセッサー・パートナーとしてエヌビディアジャパン、日本ＡＭＤ、開発ツール・パートナーとしてエピックゲームズジャパン、ユニティ・テクノロジーズ・ジャパンが発表された。
