市場調査会社、ＩＨＳが２日発表したレポートによると、液晶パネルの供給不足は2018年上半期まで続く見通しだ。友達光電（ＡＵＯ）と群創光電（イノラックス）も先日、楽観的な見通しを示した。３日付経済日報が報じた。
ＩＨＳによると、今年第１四半期は非需要期ながら、中国で第8.5世代工場が相次いで稼働し、大型パネルは20％の供給過剰になった。第２四半期に消化が進み、下半期は需給が徐々に逼迫（ひっぱく）する見通しだ。
ＩＨＳは、韓国パネルメーカーによる旧世代生産ライン停止が目立つと指摘した。韓国メーカーが16年末までに停止する第７世代生産ラインは、世界の大型パネル生産能力の４％近くを占める。
ＩＨＳの予測によると、世界の大型パネル需要は16～18年に毎年５～６％増えるが、供給は17年に１％しか増えず、需給が逼迫する。ただ、18年下半期に中国の京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）が第10.5世代生産ラインを稼働し、供給が５％増え、再び生産過剰に陥る見通しだ。
