電子時報系のデジタイムズ・リサーチの統計によると、台湾メーカーの2016年液晶テレビ出荷台数は3,545万台で、前年比1.8％増だった。一方、非需要期の今年第１四半期は前期比26％減少し、約748万台となる見込みだ。10日付電子時報が報じた。
メーカー別では、昨年第４四半期に好調だった鴻海精密工業、冠捷科技（ＴＰＶテクノロジー）は今年第１四半期も落ち込みが小さい予想だ。瑞軒科技（アムトラン・テクノロジー）は出荷が比較的安定しているが、仁宝電脳工業（コンパル・エレクトロニクス）や緯創資通（ウィストロン）は単一の顧客しか持たず、懸念がある。
第１四半期の出荷先は、北米が最大ながら、中国をはじめとしたアジアが36.7％と、その差１ポイントに迫る見通しだ。ソニーへの出荷が大幅に増えたことで、欧州向けも22％以上に拡大する予測だ。
サイズ別では、32～43インチ液晶パネル供給不足や需要期の販促で、昨年第４四半期は46～49インチのテレビ出荷が10％、50インチ以上が28％以上を占めた。今年第１四半期も拡大する見通しだ。一方、40～45インチテレビ出荷は、群創光電（イノラックス）やシャープの45インチパネル生産計画の変更で、前期の27～28％水準を維持する見通しだ。
