がん免疫細胞療法の開発・製造を手掛けるメディネット（本社・横浜市港北区、木村佳司社長）は13日、岡山大学などと共同で開発した抗がん抗原抗体の高感度検査法に関する特許を台湾、中国、シンガポールで取得したと発表した。
メディネットは現在、日本、米国、欧米でも同検査法に関する特許を出願している。
同検査法では、独自開発したタンパク可溶化技術を活用することで、血中の抗がん抗原抗体量の変化を高感度で測定することが可能となる。このため、がん免疫細胞治療のほか、放射線、免疫チェックポイント阻害剤といったさまざまな治療の効果を確認できる。また、治療選択を行うためのコンパニオン診断薬としての応用等も期待される。
メディネットによると、従来の技術を利用した検査法はペプチドを利用するため、検査を受ける人によって抗体の認識部位が異なり、あらゆる人にとっての有効な検査方法とは言えなかった。今回成立した特許技術を活用し、全長タンパク質を使うことで、全ての人で有効な抗体検出が可能となる。
