最大手の正新橡膠工業（ＣＳＴ）、南港輪胎（ナンカン・ラバー・タイヤ）、建大工業（KENDA）などタイヤ大手５社は、第１四半期末に再度値上げを実施する予定だ。上げ幅は３～５％の見通し。17日付経済日報が報じた。
タイヤ各社は昨年第４四半期に合成ゴム価格が上昇したことを受け、１月に値上げを行った。今期末の値上げは、その後も合成ゴム価格の上昇が続いていることを受けたものだ。
観測によると、合成ゴムの主要原料となるブタジエンは昨年第４四半期、シェルのシンガポールにおける生産が停止した影響などを受けて価格が上昇。市場では、春節（旧正月）前には価格も落ち着くと予測されていたが、その後も上昇は続き、今月には１トン当たり3,000米ドルを突破。過去５年で最高を記録した。
さらにタイで大規模な洪水が発生して天然ゴムの供給が急減したことが、天然ゴム価格に連動する合成ゴム価格の上昇を後押ししている。
タイヤメーカーは、既に低価格在庫は一掃されており、さらに現在、夏用タイヤの需要期に入っているため、第２波の値上げは避けられないとの見方を示した。
