市場調査会社によると、2019年にアップルがスマートフォン全モデルでAMOLED（アクティブマトリックス式有機ＥＬ）パネルを採用し、他社スマホブランドのAMOLEDパネル採用も大幅に進むと予想されるため、スマホ向け液晶パネル出荷枚数は前年比15.8％減と、マイナス成長に陥る恐れがある。１日付経済日報が報じた。
スマホ需要の成長鈍化に伴い、スマホ向けパネルの出荷枚数は18年が24億4,000万枚、22年が24億7,000万枚と、年平均成長率（ＣＡＧＲ）0.3％増にとどまる見通しだ。一方、スマホへのAMOLEDパネル浸透率は18年の22.8％から22年に50.1％へと上昇する予測だ。これらより、18～22年のスマホ向け液晶パネル出荷枚数は年平均成長率10％減と予想されている。
AMOLEDパネル浸透率上昇のほか、タブレット端末など向け液晶パネル出荷の減少で、18～22年の中小型液晶パネル出荷枚数は年平均成長率6.9％減と予想されている。
