ニュース 家電 作成日:2017年12月5日_記事番号:T00074307
市民の間で大気汚染に対する懸念が高まり、空気清浄機の販売台数が大幅に伸びる中、家電量販店の燦坤3Cと全国電子(e-ライフモール)は、台湾の東元集団(TECO)、声宝(サンポ)、台湾三洋電機(SANLUX)、大同(TATUNG)、日本のパナソニック、シャープ、韓国のLGエレクトロニクス、コーウェイ、英国のダイソン、米国のハニーウェルといった家電ブランドとの提携による販促キャンペーンを相次いで打ち出しており、競争が激化している。5日付工商時報が報じた。
業界関係者によると、10月から翌年の4月にかけてが需要期に当たる空気清浄機の販売台数はここ数年、毎年2桁成長を続けており、既に年間需要は10万台を突破。今年も、実体店舗およびインターネット販売の両面で好調な売れ行きとなっており、燦坤3Cによると、販売台数は前年比約2倍、販売額は50%増加している。
燦坤3Cでは、強力なPM2.5(微小粒子状物質)除去機能を打ち出す、1万5,000台湾元(約5万6,000円)以上のハイエンド製品に注力しているが、特に温風、涼風機能を備えたダイソンの空気清浄機は人気が高く、キャンペーンで価格を2万5,900元から2万3,900元に抑えたこともあり、今年は販売量が3倍以上に増えている。
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