15日付電子時報によると、華為技術（ファーウェイ・テクノロジーズ）、広東欧珀移動通信（ＯＰＰＯ）、維沃移動通信（ｖｉｖｏ）といった中国のスマートフォンブランドが最近、サプライヤーへの発注を事前の見通しに比べ、10％以上の下方修正を行っているもようだ。これによりサプライチェーンでは中国ブランドからの今後の受注やスマホ市場の需要見通しに懸念が生じている。
中国スマホブランドの相次ぐ発注縮小は、年末のスマホ需要が振るわず、在庫水準が上昇していることが背景にあるとみられる。ただ、業界関係者は調達規模の下方修正は短期的な現象ではなく、非需要期に当たる来年第１四半期まで続くと予測している。
一方、中国スマホブランドのうち、小米科技（小米、シャオミ）は今年、低価格機種への注力、実体販路の強化、ＳＮＳやネットを活用した販売モデル、インドなど海外市場の開拓で成果を挙げ、低調な市況に影響を受けていない数少ないブランドの一つで、サプライヤーへの発注量も安定した規模を維持しているという。
