市場観測によると、中国の広東欧珀移動通信（ＯＰＰＯ）、維沃移動通信（ｖｉｖｏ）、米アップルのスマートフォン大手３社が、サプライチェーンに対して相次いで来年第１四半期の発注量を大幅に削減しており、サムスン電子も追随するとみられる。世界的なスマホ需要の減退が原因とされ、中台の関連サプライヤーが打撃を受ける見通しだ。22日付電子時報が報じた。
ＯＰＰＯはサプライチェーンに対する発注量を30%以上、ｖｉｖｏは10%以上下方修正したとみられる。業界関係者によると、ＯＰＰＯが発注量を下方修正した背景には、利益率を維持するため中国のローエンド市場からの撤退を決めたことがあり、今後は「Ｒ」シリーズを強化し、「Ａ」シリーズは当面刷新しない方針とみられる。
アップルは新型のiPhoneX（テン）、iPhone8／iPhone8プラスが搭載するアナログＩＣのサプライヤーに対して発注見通しを20%引き下げたもようだ。アップルがiPhone8／iPhone8プラスのサプライヤーへの発注量を下方修正するのは今年第４四半期に続いて２回目で、同機種の販売不調が原因とみられる。来年第２四半期は新旧製品の端境期に入るため、アップルの中台サプライチェーンは１四半期以上の業績低迷に見舞われると懸念されている。
台湾のＩＣ設計業者はまた、サムスン電子も発注量を10～20%削減すると予想した。
