サムスン電子の李元栄副総経理によると、2017年の台湾スマートフォンの販売台数は前年比で９％減少し、過去最悪の約100万台の販売減を記録したとみられる。市場が飽和状態である他、通信キャリアが従来の通信プランと組み合わせた販売方式を減らしたことで、消費者の購入の在り方が変化したことが要因だ。４日付電子時報が報じた。
李副総経理は一方、17年のスマホ販売額は前年並みを維持したと説明した。販売価格9,000～１万8,000台湾元（約３万4,000～６万8,500円）のミドル～ハイエンドの販売割合が従来の25％前後から２～３ポイント上昇したこと、部品の供給不足によりスマホメーカーがハイエンド機種の価格を引き上げたことが要因という。１万元以下の販売比率は50～52％で前年並みを維持した。
スマホ部品の供給不足について李副総経理は、メモリーやパネルが特に品薄となっていると指摘。供給状況は当面改善がみられないと予想した。また、ミドル～ハイエンドスマホで高性能カメラやパネルを採用する動きが強まっており、18年は部品価格がさらに上昇するとの見方を示した。
