中国で太陽電池メーカーの生産規模が拡大する中、台湾系メーカーの地盤沈下が目立っている。台湾系メーカーは規模でかなわない中国メーカーの受託生産に甘んじ、価格面で譲歩を迫られ、苦しい経営が続く。このままでは業界から淘汰（とうた）されかねないとの危機を感じた複数の台湾系メーカーは受注形態の見直しに乗り出している。
18日付電子時報によると、今年第１四半期の台湾系メーカーの受注状況を見ると、中国メーカーからの受託生産の割合が昨年以前の約７割から５割に低下。中には３割まで削減したメーカーも出ている。同時に太陽電池パネルではなく、モジュールやシステムの販売を強化する動きも見られる。
それでも台湾系メーカーは長期的に将来を悲観している。技術面でも優位に立つことが困難になり、今後は事業モデルの見直しや異業種への参入などで太陽電池が売上高に占める割合を引き下げる必要が出てきそうだ。
シリコンウエハー大手、中美矽晶製品（シノアメリカン・シリコン・プロダクツ、ＳＡＳ）の徐秀蘭総経理は「他の産業ならば、タオルから水を絞り出すようにして利益を出すことが可能だが、太陽電池業界は手から血が出るまで絞っても効果が上がらない。今は手持ち資金を確保し、今後のチャンスをうかがうしかない」と話した。
