タイヤ最大手の正新橡膠工業（ＣＳＴ）が18日発表した2017年純利益は55億4,100万台湾元（約200億円）で、前年比58.18％減少した。同社は、中国での乗用車用タイヤ（ＰＣＲ）の販売減少、ゴムやカーボンブラックなどの原料価格の上昇が主因と説明した。19日付経済日報が報じた。
同社の17年売上高は1,123億900万元で、前年比4.33％減だった。
同社の主力商品であるＰＣＲの17年販売量は、ＯＥ（新車装着用）タイヤの受注減少が影響し、前年比９％減少した。同社は、中国市場で、現地の自動車メーカーが価格の安い現地タイヤメーカーの商品を選ぶ傾向にあることが影響したと指摘した。一方で、高い技術力が必要な17インチ以上の大型タイヤの受注は増加したと説明した。
同社は、今年第１四半期にタイヤ価格の値上げを実施したこと、昨年第４四半期にカーボンブラックの価格が落ち着いたことから、今年は粗利益率の上昇が見込まれる。
