ＧＰＵ（グラフィックスプロセッサー）大手の米エヌビディアと半導体製造装置の米アプライドマテリアルズが、11月～来年１月期の売上高についてそれぞれ前年同期比５～９%減、約12%減と市場予想を大きく下回る見通しを示したことを受け、過去５年間続いた半導体市場の好況が終了するとの観測が浮上。エヌビディアを大口顧客とする台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）などへの影響が懸念されている。17日付経済日報が報じた。
米金融大手のモルガン・スタンレーはこのほど、ＴＳＭＣと聯華電子（ＵＭＣ）、ＩＣ設計の聯発科技（メディアテック）、聯詠科技（ノバテック・マイクロエレクトロニクス）の投資判断を格下げした他、半導体パッケージング・テスティング（封止・検査）世界最大手、日月光投資控股（ＡＳＥテクノロジー・ホールディング、ＡＳＥＨ）の目標株価も引き下げた。アップルのスマートフォン「iPhone」新機種だけでなく中国ブランドのスマホ販売も不調で、在庫調整中の半導体業界がさらに打撃を受けるとの見方だ。
モルガン・スタンレーの詹家鴻・半導体アナリストは、ＴＳＭＣの売上高のうちスマホ向けが45%、メディアテックはスマホ向けが40%に達すると指摘した。メディアテックは来年第１四半期のチップ出荷量が前年同期比20%減少すると予想されている。
