友人と共同生活をしていた女子大生が先月、冷蔵庫に保管していたヨーグルト飲料が何者かによって飲まれていたことに気付いた。ルームメイトが皆「犯行」を否認したため、腹を立てて警察に通報、ＤＮＡ鑑定を依頼して徹底的に犯人を割り出すことにした。

　台北市の中国文化大学に通う「被害者」の女子大生は、５人の学生と学校の近くに住宅を借りて共同生活を送っていた。そんな彼女がある日、授業を終えて帰宅し、冷蔵庫を開けてみると、しまっておいたヨーグルト飲料がなくなっているではないか。ふとゴミ箱を見ると、封を切られ、中身が空になったヨーグルト飲料の瓶が乱暴に投げ込まれていた。

　楽しみにしていた飲料を盗み飲みされ、怒り心頭に達した女子大生は、「誰が飲んだのか」とルームメイトを問い詰めたが、５人とも知らないと返答。これに腹を立てた彼女は、空き瓶を握りしめて警察へ。窃盗被害を受けたので、犯人を割り出してほしいと訴えた。

　警察は、鑑識係にヨーグルト飲料の空き瓶から指紋を採取するよう指示したが、瓶の表面がぬれていたため、はっきりとした指紋を見つけることはできなかった。女子大生はあきらめ切れず、警察にＤＮＡ鑑定を要求。警察は事件を受理した以上、要求に従わざるを得ず、５人のルームメイトと空き瓶からＤＮＡを採取し、検査機関に鑑定を依頼した。

　検査の結果、ルームメイトの１人が犯人と断定され、窃盗罪で書類送検された。なお女子大生が盗み飲みされたヨーグルト飲料は59台湾元（約220円）の商品で、これに対しＤＮＡ鑑定は約１万8,000元の費用がかかった。現場の警察官などからは、仲間内の私的なトラブルに、割に合わない額の税金を投入することへの批判的な意見が出ている。

　元中央警察大学教授の葉毓蘭氏も「リソースの無駄遣い」と批判した。海外の「民事不介入」の原則導入や、損害の程度が軽い場合に検査などに要する費用の負担を市民に求める制度を設けるよう提言している。