市場調査会社、ＩＨＳマークイットによると、液晶などパネルメーカーの第３四半期の生産ライン稼働率は平均84％で、前期比１ポイント上昇する見通しだ。年末のショッピングシーズンを視野に入れた需要回復への期待感を反映する。ただ、通年稼働率は昨年平均の87％以上を下回る見通しだ。15日付工商時報が報じた。
パネルメーカーは第２四半期中盤、価格の大幅下落に応じて減産に着手。売り上げ減少と固定費比率の増加で経営圧力が増した。ただ、平均在庫日数は同期末時点で正常な範囲に収まっている。
ＩＨＳは、パネルメーカーは財務悪化を受けて生産能力の転換を加速するとみている。サムスンディスプレイ（ＳＤＣ）が第8.5世代液晶パネル工場を量子ドット有機ＥＬ（QD-OLED）生産に切り替えたり、群創光電（イノラックス）が一部ラインをＩＰＳパネル生産に転換したりするようなケースだ。
