液晶パネルサプライチェーンによると、中国大手パネルメーカーの▽京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）▽深圳市華星光電技術（ＣＳＯＴ）▽恵科（ＨＫＣ）──が近く、大規模な減産を行う。川下業者の一部は、供給への懸念から調達を増やすと予想され、９月にはパネル価格の下落幅が縮小し、第４四半期には上昇に転じる見通しだ。群創光電（イノラックス）や友達光電（ＡＵＯ）といった台湾メーカーの業績回復に貢献しそうだ。26日付経済日報が報じた。
中国メーカーのパネル生産能力は現在、世界全体の50％以上を占める。サプライチェーンによると、ＢＯＥは第10.5世代工場で30％減産、その他の生産ラインは10～15％減産する。ＣＳＯＴとＨＫＣは20％減産する。
また、韓国のサムスンディスプレイ（ＳＤＣ）は５割減産しているとされ、今回の中国大手の減産により、パネルの世界供給枚数は３～４割減少する見通しだ。
中国での相次ぐ新工場稼働によってパネルは供給過剰が常態化しており、テレビ向けパネルの価格は年初から、▽55インチ、23.8％下落▽43インチ、12％下落▽32インチ、19％下落──と大幅な下落を記録していた。
