市場調査会社、インフォーマ傘下のオムディア（旧ＩＨＳマークイットのテクノロジー部門）の謝勤益（デビッド・シェイ）ディスプレイ部門資深研究総監は、２～３月のパネル供給は10％不足すると予測した。29日に発生したＡＧＣ子会社の韓国・亀尾工場のガラス基板溶炉での爆発事故や、中国の工場の従業員不足が原因だ。１日付工商時報が報じた。
謝資深研究総監によると、ＡＧＣ子会社の韓国・亀尾工場での爆発事故により、第10.5世代と第8.5代世代向けのガラス基板の供給に影響が出るとみられる。昨年12月に発生した日本電気硝子の高月工場（滋賀県）の停電によるガラス基板生産停止などで、ガラス基板の供給不足が深刻化していた。
謝資深研究総監は、中国で春節（旧正月、2021年は２月12日）連休に帰郷した従業員が工場勤務に復帰する前に、７～14日の外出制限措置を実施する必要があり、２～３月はパネルやモジュール工場などで労働力不足が生じると予測した。
オムディアによると、１月の大型パネルオファー価格は、▽テレビ用、前月比３～５％上昇▽ノートパソコン用、２～４％上昇▽モニター用、３～６％上昇──と上昇した。供給不足の深刻化を受け、第１四半期通期では10～15％上昇する見通しだ。
