市場調査会社、インフォーマ傘下のオムディア（旧ＩＨＳマークイットのテクノロジー部門）の謝勤益（デビッド・シェイ）ディスプレイ部門資深研究総監は、米国の追加経済対策により今年もテレビの旺盛な需要が続き、通年の世界出荷台数は前年比５％増加すると予測した。25日付工商時報が報じた。
昨年第４四半期の世界テレビ出荷台数は7,024万台で、過去最高を更新した。新型コロナウイルス感染症流行による巣ごもり商機の拡大でテレビの需要が急増した。昨年通年は２億2,350万台で前年を上回った。
謝資深研究総監は、▽米国▽カナダ▽メキシコ──を含む北米地域の昨年のテレビ販売台数は5,000万台で、人口約４億人の同地域で８人に１人が購入した計算と指摘した。
昨年のテレビブランド別の販売額シェアは、サムスン電子が前年比１ポイント上昇の31.9％と15年連続で首位となった。２位はＬＧエレクトロニクスで16.5％、３位はソニーで約9.1％だった。
