市場調査会社、インフォーマ傘下のオムディア（旧ＩＨＳマークイットのテクノロジー部門）の謝勤益（デビッド・シェイ）・ディスプレイ部門資深研究総監は、早ければ第４四半期に液晶パネルの供給不足が緩和し、2022年に供給過剰に転じるとの見方を示した。21日付工商時報が報じた。
謝・資深研究総監は、新型コロナウイルス感染症流行に伴う巣ごもり需要で、今年のパネル需要面積は前年比6.5％拡大するものの、来年は反動減などにより3.1％拡大にとどまると予測した。一方、▽ドライバＩＣ、▽ガラス基板、▽偏光板──などのパネル部材不足は下半期以降に解消され、今年通年のパネル生産能力は前年比9.1％増、来年は7.7％増と、需要の伸びを上回ると予想した。
謝・資深研究総監は、今年上半期のパネル価格は30～40％上昇する見通しだが、供給不足の緩和に伴い、価格は下落し始めるとの見方を示した。
