業界の観測によると、スマートフォンブランドの▽サムスン電子、▽小米集団（シャオミ）、▽ＯＰＰＯ広東移動通信、▽維沃移動通信（ｖｉｖｏ）──が、2021年の出荷台数目標を１～２割引き下げたようだ。中国の労働節（５月１日）連休の第５世代移動通信（５Ｇ）対応スマホの販売台数が予測を25～30％下回ったこと、インドで新型コロナウイルス感染症の流行が拡大していることが要因だ。27日付経済日報が報じた。
韓国・中国４社の台湾サプライヤーの、台湾ＩＣ設計会社の▽聯発科技（メディアテック）、▽聯詠科技（ノバテック・マイクロエレクトロニクス）、▽矽創電子（シトロニクス・テクノロジー）、▽敦泰電子（フォーカルテック・システムズ）、──、スマートフォン向け光学レンズ大手の大立光電（ラーガン・プレシジョン）や、パワーアンプ（ＰＡ）を手掛ける穏懋半導体（ウィン・セミコンダクターズ）などが打撃を受けそうだ。
シャオミは2021年出荷台数目標を１億9,000万台へと、従来の２億4,000万台から21％引き下げた。ＯＰＰＯは１億8,000万台へと、２億～２億2,000万台から10～18％引き下げた。ｖｉｖｏは１億5,000万～１億6,000万台へと、１億8,000万台から11～16.6％引き下げた。
