米メモリー大手、マイクロン・テクノロジーのサンジェイ・メロートラ最高経営責任者（ＣＥＯ）は２日、▽第５世代移動通信（５Ｇ）、▽人工知能（ＡＩ）、▽クラウド、▽モノのインターネット（ＩｏＴ）、▽車載──向けの需要が急増しており、ＤＲＡＭの供給不足は2022年まで続くとの見通しを示した。３日付経済日報が報じた。
証券会社は、ＤＲＡＭ大手の南亜科技（ナンヤ・テクノロジー）やメモリーモジュールの▽威剛科技（Ａデータ・テクノロジー）、▽創見資訊（トランセンド・インフォメーション）、▽宇瞻科技（アペイサー・テクノロジー）、▽十銓科技（チーム・グループ）──なども恩恵を受けると予想した。
このほか、メロートラＣＥＯは、中部科学園区（中科）后里園区（台中市后里区）のＡ３工場は既に稼働していると明らかにした。マイクロンは新型コロナウイルスの市中感染拡大を受け、３日に開催予定だった同工場の除幕式典を延期していた。
マイクロンは今後も台湾メーカーとの提携を強化する方針だ。同社が台中工場で今月量産を開始したＤＲＡＭの最新１αナノメートル製造プロセス製品は既に宏碁（エイサー）に採用されている。
