市場調査会社、集邦科技（トレンドフォース）は、ノートパソコンの2021年世界出荷台数は２億3,600万台と前年比15％増加し、過去最高を更新するものの、22年は６％減とマイナス成長に転じると予測した。新型コロナウイルス感染拡大に伴うテレワーク（リモートワーク、在宅勤務）やオンライン授業の増加で高まったノートＰＣの需要は今年がピークとの見方だ。13日付経済日報が報じた。
トレンドフォースの予測によると、ノートＰＣの今年第３四半期の世界出荷台数は前期比横ばい、第４四半期は３％減となる見通しだ。欧米などで新型コロナウイルス感染症ワクチンの接種率が高まり、オンライン授業が減少し、グーグルのＯＳ（基本ソフト）「クロームＯＳ」搭載ノートＰＣ「クロームブック」の教育機関向け需要が下半期に鈍化するとみている。
このほか、クロームブックの約７割に使用されている11.6インチの液晶パネルの大幅値上げや半導体不足を受け、ブランド各社がクロームブックの生産割合を引き下げていることも、ノートＰＣの下半期の出荷に響くとみられている。
