市場調査会社、ディスプレイ・サプライチェーン・コンサルタンツ（ＤＳＣＣ）は、液晶テレビ用パネル価格は６月、７月にピークを過ぎ、下落が始まるとの予測を示した。テレビ販売価格の上昇に加え、欧米で新型コロナウイルス対策の経済活動制限が緩和されたことで巣ごもり消費が減り、テレビの販売が鈍化しており、パネル価格を押し下げるとの見方だ。14日付工商時報が報じた。
ＤＳＣＣによると、32インチなどの中小型パネル価格は７月末に下落し、下半期の下落幅は約２割に上る見通しだ。50、55インチなどのパネル価格は８月から下落が始まり、下半期全体で約10～13％下落するとみている。65、75インチパネルの価格はテレビブランドの需要期に向けた在庫積み増しで第３四半期は持ちこたえるが、第４四半期に下落し、下半期全体で10％未満の下落幅となる見込みだ。
ＤＳＣＣは、サプライチェーンの在庫水準が健全で、部品不足の問題もあるため、テレビ用パネル価格は緩やかに下落していく見通しで、今年末時点の価格は依然として昨年末の価格を上回ると予想した。
