ファウンドリー最大手、台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）やパソコン大手の華碩電脳（ＡＳＵＳ）など電子業界大手７社はいずれも、2022年以降も半導体の供給逼迫（ひっぱく）が続くとの見方を示した。16日付工商時報が報じた。
ＴＳＭＣの魏哲家・総裁は、電気自動車（ＥＶ）、携帯電話向け半導体の需要が大幅に増えており、22年にかけて生産能力の逼迫が続くとの見方を示した。
半導体メモリー大手の華邦電子（ウィンボンド・エレクトロニクス）の焦佑鈞・董事長は、年内は生産能力不足が続く見通しで、出荷目標を下方修正した川下メーカーの需要にすら十分に対応できないと説明した。
半導体パッケージング・テスティング（封止・検査）最大手の日月光投資控股（ＡＳＥテクノロジー・ホールディング、ＡＳＥＨ）の呉田玉・営運長は、生産能力を増強しても生産逼迫が緩和する気配はなく、需給バランスが回復するのは早くても23年と予想した。
ＡＳＵＳと電子機器受託生産大手の▽仁宝電脳工業（コンパル・エレクトロニクス）、▽広達電脳（クアンタ・コンピューター）、▽和碩聯合科技（ペガトロン）──はいずれも、半導体の供給不足は22年まで続くと予想した。
