市場調査会社、インフォーマ傘下のオムディア（旧ＩＨＳマークイットのテクノロジー部門）によると、テレビ用パネル価格の下落幅が８月は10～15％に拡大した。サイズ別では、▽32インチ、15米ドル下落、▽43インチ、19米ドル下落、▽50インチ・55インチ、23～25米ドル下落、▽65インチ、29米ドル下落──。20日付工商時報が報じた。
オムディアの謝勤益（デビッド・シェイ）・ディスプレイ部門資深研究総監によると、世界的な港湾の混雑により、テレビがアジアで足止め状態で、輸送できない状況が続き、パネル調達が滞っていることが下落幅拡大の主因で、年末にかけてパネル価格の下落が続くとの見通しを示した。
テレビブランドはパネル調達を停止すると同時に、パネルメーカーに値下げや、パネル１枚当たり５米ドルのリベートや、マーケティング費用の負担（ＭＤＦ）を迫っており、既に中国の一部パネルメーカーが支払いに応じたと指摘した。
ただ、末端市場のテレビ需要は強く、物流問題が解消すればパネル価格も上向くとの認識を示し、第４四半期の下落幅は５～10％に縮小すると予想した。
