市場調査会社、集邦科技（トレンドフォース）の調査によると、液晶テレビ用パネル価格の下落傾向を受け、一部パネルメーカーが第４四半期から生産能力の調整を計画している。第４四半期のテレビ用パネル生産面積は前期比2.1％減、うち第8.5世代工場は11.5％減となる見通しだ。15日付自由時報が報じた。
減産分は85インチのテレビ用パネルや、情報技術（ＩＴ）製品用パネルへ振り向けるようだ。
トレンドフォースは、一部メーカーはガラス基板の供給不足で、生産能力の拡張を抑えていると説明した。テレビ用パネルの需給バランスが短期間で正常に戻ることはないと指摘した。
テレビ用パネル価格は昨年６月から平均して２倍以上に上昇したが、2021年７月から平均８～15％下落している。液晶パネル大手、友達光電（ＡＵＯ）と群創光電（イノラックス）は第２四半期売上高に占めるテレビ用パネルの割合が、それぞれ26％と38％で、以前の50～60％から大きく低下した。
