液晶パネル大手、群創光電（イノラックス）の洪進揚・董事長は、９月より生産ラインによって生産能力を調整しており、第４四半期より年次保守点検を行い、受注状況に応じて稼働率を調整すると述べた。工商時報電子版が伝えた。
洪・董事長は、９月のパネル価格は大きく下落しており、第３四半期の平均販売価格（ＡＳＰ）は下がると予測した。
ＬＧ・ＢＯＥ・ＣＳＯＴも
17日付電子時報によると、液晶パネル大手の韓国のＬＧディスプレイや、中国の京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）、ＴＣＬ華星光電技術（ＣＳＯＴ）などが、９月よりテレビ用パネルの減産を開始したようだ。第8.5世代工場が中心で、当初は工場６基のガラス基板の投入枚数を、それぞれ１カ月当たり約２万枚減らしたようだ。テレビ用パネル価格の下落が進む中、早くも利益が出ている段階で、減産を決行したとみられる。
業界関係者によると、パネルメーカーは第8.5世代工場のほか、▽第7.5世代、▽第8.6世代、▽第10.5世代──工場などで減産している。テレビ用パネルの生産能力を▽情報技術（ＩＴ）製品用、▽法人用、▽車載用、▽産業用──などに振り向けたり、増産計画を取りやめたり、年次保守点検作業を実施したりして対応しているようだ。
