ワイズコンサルティング・グループ

記事番号：T00107811

【今回のご質問】

質問：大規模な組織でなくてもDXは出来ますか？

回答：はい、もちろん出来ます。会社規模に応じたDXの進め方がございます。

　このコラムは「DXについて知りたい方」「DXを始めるきっかけを作りたい方」向けのやさしく現実的な内容です。

会社規模に関わらない

　DXについては、それなりにわかりました。ですが……

　「それは、大規模組織だから出来る話ですよね？」

　「いいえ、そうではございません」

　ここで組織規模については台湾支社や台湾工場の規模を考えまして便宜的に100名以上を大規模、30名以上を中規模、30名未満を小規模とさせて頂きます。

　事実、資金力もありIT人材も揃った大規模組織はDXを推進しやすいことも確かです。なぜならばDX導入に様々な選択肢を考えられるからです。

　例えば、SAP HANA  CloudのようなERPも検討出来るでしょう。システムベンダーに全面的に委託することもできるでしょう。

　ですが、限られた資金、IT人材もいない中小規模組織でもDXを進められる方法がございます。

規模に合わせた変革

　大規模組織のDXに伴う大きな変革は時間もコストも掛かります。逆に中小規模組織は小さい変革を繰り返す方法を取れます。小さな変革であれば従業員の理解も得られやすいのでローリスクです。

　どのような方法が有効でしょうか？

　詳しいお話は次回いたしますが、私が昨年お手伝いをした十数社さんから得た経験では、取っ掛かりの多くは「経営者（総経理）と管理部」です。管理部は総経理にも近く、総経理がコントロールしやすいからでしょう。

　管理部の「勤怠の打刻」や「社内申請」ならば２～４週間もあれば導入できますし、全社で使いますので導入した結果を評価しやすいです。また、使い始めて慣れてしまえば従来の紙やエクセルに戻ることもありません。

図A：勤怠打刻

　スマホから打刻すれば位置情報を付けることもできますので、テレワーク先や営業訪問先でも記録できます。営業スタッフが勤勉に訪問活動しているかお見通しですね。

　アプリ体験を「DX体験セミナー」で行っております。実際にツールを使って”かんたんDX”を体験しませんか？

　次回は”DXのはじめ方”を紹介します。