記事番号:T00082128
フィットネス器材メーカー、喬山健康科技(ジョンソンヘルステック)は1975年、ダンベル製造の従業員3人の工場からスタートし、フィットネスマシンの自社ブランド立ち上げに成功。2018年の連結売上高は218億台湾元(約780億円)と、世界2位に成長しました。現在は海外に販売子会社26社、直営店325店、従業員6,300人を擁し、60余りの国・地域で販売しています。
台湾では59店の直営店を展開。消費者は店舗でフィットネスマシンを試してから購入できます(YSN)
自社ブランド販路を開拓
総経理の羅光廷氏はグループの2代目で、自社ブランド開拓を進めたキーパーソンです。
ジョンソンは96年、米自転車大手のトレック・バイシクルからフィットネス器材部門を10万米ドルで買収。同社初の自社ブランド「Vision(ヴィジョン)」として、6万~12万元の中価格帯の家庭用フィットネスマシンを売り出しました。
当時、マーケティング副総経理だった羅氏は、海外で代理店を探し回った結果、米国のフィットネス器材専門店での販売に成功しました。
99年には、低価格ブランド「Horizon(ホライズン)」を立ち上げ、スポーツ用品の量販店で販売。一般消費者にも知られるようになりました。
新事業で赤字も
羅氏は家庭用ブランドでの成功後、台湾で販売店「JOHNSON(ジョンソン)」の設置と、業務用最高級ブランドの開発に取り組みました。業務用ブランドは、スポーツジムや五つ星ホテル、高級住宅など向けで、価格帯は12万~30万元です。
いずれも高額な初期投資が必要となったことから、09年に1株当たり純損益(EPS)がマイナス0.34元の赤字に転落したこともありました。
しかし、翌年には景気が上向き、黒字を回復しました。
また、日本のマッサージチェア最大手、フジ医療器と提携し、日本製マッサージチェアの代理販売を12年に開始。日本に研究開発(R&D)拠点を設置した他、歌手の張恵妹(アーメイ)や台湾語歌謡界のスター、江蕙を宣伝に起用しました。
父の経営理念を踏襲
羅氏は創業者の父、崑泉氏から「管理しなければ規律は正されない、規律正しくなければ効率は上がらない、効率が上がらなければすぐに倒産する」との座右の銘を受け継ぎました。
ジョンソンの従業員は、「連絡簿」と呼ばれる日誌で、1日のタスクと達成度の管理を行っています。また、カジュアルデーの金曜日を除き、制服着用、ワイシャツは必ずズボンの中に入れる、上着を椅子の背もたれに掛けないなど、厳しい規則の下で、総経理である羅氏から一般の従業員まで、崑泉氏の経営方針を守っています。
光廷氏はこの他、2週間ごとに子会社の業績を発表、月ごとに売上高や利益、在庫、顧客サービスを含む目標達成度の競争をさせ、半年ごとに表彰制度を実施するなど、従業員の士気を高めています。
また、半年に一度は自ら子会社を訪れます。光廷氏は「誰かが突然職場訪問しても、恥ずかしい思いをしないようにしている」と狙いを説明しています。
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